住宅耐震確認方法｜新耐震基準と旧耐震基準の見分け方から耐震等級まで解説
マイホームを購入検討中、またはすでに購入済みで、住まいの安全性を気にしているみなさん。
地震に備え、家族の安全を確保したい気持ちは誰しも同じですよね。
しかし、具体的な知識が不足していて、不安を感じている方も多いのではないでしょうか。
この記事では、住宅の耐震性を正しく理解し、家族を守るための方法をわかりやすく解説していきます。
安心して住み続けられるように、一緒に学びましょう。
住宅の耐震性を知るための基礎知識
地震に強い住まいを実現するためには、まず住宅の耐震性について理解することが重要です。
耐震性とは、地震が発生した際に建物が倒壊したり、大きな被害を受けたりしないように、地震力に抵抗する能力のことです。
1: 耐震等級
住宅の耐震性能を表す指標として「耐震等級」があります。
耐震等級は、1～3の3段階で評価され、数字が大きいほど耐震性能が高くなります。
耐震等級1は、建築基準法で定める最低限の耐震性能を満たしており、数百年に一度発生するといわれる大きな地震でも、すぐに倒壊することはありません。
しかし、大きな損傷を受けてしまう可能性もあり、大規模な修繕や建て替えが必要となる場合もあります。
耐震等級2は、耐震等級1の1.25倍の耐震性を持ち、震度6～7程度の地震でも倒壊せずに、一定の修繕で住み続けられるレベルです。
学校や避難所などの公共施設は、耐震等級2以上の基準を満たしていることが多いです。
耐震等級3は、耐震等級1の1.5倍の耐震性を持ち、震度6～7程度の地震でも大きな損傷を受けずに、軽い補修で住み続けられるレベルです。
消防署や警察署などの防災拠点となる施設は、耐震等級3以上の基準を満たしていることが多いです。
2: 新耐震基準と旧耐震基準
住宅の耐震基準は、建築基準法の改正によって大きく変わってきました。
昭和56年6月1日以前に建築確認申請が受理された建物は、旧耐震基準で建てられた建物です。
一方、昭和56年6月1日以降に建築確認申請が受理された建物は、新耐震基準で建てられた建物です。
新耐震基準は、旧耐震基準と比較して、地震に対する強度が大幅に向上しています。
3: 建築確認済証の発行日による判断
住宅が新耐震基準で建てられているか、旧耐震基準で建てられているかを判断するには、建築確認済証の発行日を調べる必要があります。
建築確認済証は、建築確認申請が受理された際に発行される書類です。
この書類には、建築確認申請が受理された日付が記載されています。
建築確認済証の発行日が昭和56年6月1日以降であれば、新耐震基準の建物であり、反対に昭和56年6月1日以前であれば、旧耐震基準の建物です。
新耐震基準と旧耐震基準の見分け方、確認方法
新耐震基準と旧耐震基準では、地震に対する強度や構造に大きな違いがあります。
ここでは、具体的にどのような違いがあるのかを解説していきます。
1: 構造の違い
新耐震基準では、旧耐震基準に比べて、構造がより強固です。
具体的には、柱や梁の太さ、壁の厚さなどが強化され、地震力に耐えられるように設計されています。
2: 建築基準法の改正
新耐震基準は、旧耐震基準よりも厳しい建築基準法に基づいて建てられています。
そのため、新耐震基準で建てられた建物は、旧耐震基準で建てられた建物よりも、地震に対する安全性が期待できます。
3: 建築確認済証の発行日による判断
新耐震基準と旧耐震基準の見分け方は、建築確認済証の発行日を確認することです。
建築確認済証には、建築確認申請が受理された日付が記載されています。
まとめ
住宅の耐震性を理解することは、地震に備え、家族の安全を守るために非常に大切です。
耐震等級や新耐震基準、旧耐震基準の違いを理解することで、住まいの安全性をより深く知ることができます。
この記事で紹介した情報を参考に、みなさんの住宅の耐震性を確認し、必要があれば対策を検討しましょう。
家族の安全を守るため、地震への備えをしっかりとして、安心できる住まいを実現しましょう。
当社は、富山市周辺で家づくりを行っております。
家づくりでお困りの際には、ぜひお気軽にお問い合わせください。
